http://eduon.jp/ 学習塾・予備校・企業のニュース一覧です。 ja The copyright of the materials belongs to the CYBRiDGE CORPORATION. unless stated otherwise. 2024-04-26T07:50:10+09:00 CYBRiDGE CORPORATION 教育情報サイトeduon! ・授業中や宿題で小テストを配信し、生徒の定着度をリアルタイムに把握
・映像授業や参考書の単元が終わったところで、確認テストを実施
・受験に向けて、単元をシャッフルしたテストを定期的に実施
・到達度を分析して、弱点や解けていない問題のみから強化テストを実施

「生徒が前向きに学習でき、学力が上がっていることを実感できる」「保護者の方々も喜んでくれる」といった目的を実現するためにDr.okkeのテスト教材を検討。実際にトライアルで利用する中で、「丁寧な手書きの解説もついていて、理解が進む」「生徒の反応が良く、演習量を増やせる」といった効果を実感があり、全校舎での一括導入が決定した。[記事全文]]]> Dr.okkeが伸学舎の全校舎に導入　生徒第一で本当の学力をつけるための指導を支援 2024-04-26T07:50:10+09:00
『ハマプリ』は、浜学園の通塾スタイルを家庭で再現する「浜学園Webスクール」において、スタディラボが提供する学習管理システム（LMS：Learning Management System）とエプソンが提供するプリンター（遠隔印刷）を組み合わせることで、家庭学習をデザインするサービス「StudyOne」を活用し、子ども部屋と浜学園をつなぐ。プリント・テストなどの紙教材を、学習管理システム（LMS）とプリンターを介し、生徒の部屋へ直接配信することができる。また、プリンターのインクも、無くなる前に⾃宅へ届けるため、インク切れで学習を止めることもなくなる。

・StudyOne（https://studyone.jp/）
・浜学園Webスクール（https://hamagakuen-webschool.jp/）
・ハマプリ（https://hamagakuen-webschool.jp/pdf/hamapri.pdf）

「浜学園Webスクール」は、浜学園の教室が多数ある兵庫県をはじめとする関西エリアだけでなく、全国各地の生徒が受講できるオンラインのコース。これまで「浜学園Webスクール」では、受講している生徒の家庭に対して、復習テスト、演習問題、塾からのお知らせを指定期日の数日前までに郵送していた。このプロセスには、準備や手配に関わる業務で、多くの工数がかかっていた。また、生徒が受け取った後に郵送物を紛失した場合に再発送をすることもあり、家庭・塾の双方に負担がかかっていた。

『ハマプリ』の導入により、学習専用プリンターが各家庭に設置され、浜学園からのプリントを一斉配信することで郵送のための印刷・封入・チェックなどの手間を省き、同時に教材配布のリードタイム短縮および業務工数の削減を実現した。また、プリンターへの直接配信により、家庭でもタイムリーに学習を行うことが可能になると同時に、紛失など郵送後のトラブルが回避され、塾・ご家庭双方の負担を軽減した。

『ハマプリ』は、浜学園から家庭への配信だけでなく、家庭から浜学園へのスキャン送信の機能も備えている。現在は、家庭へのプリント配信機能を利用しているが、今後はスキャン送信機能を使った答案用紙の提出など、家庭とのコミュニケーション活性化につながる運用を計画している。[記事全文]]]> 「浜学園Webスクール」でシームレスに家庭とつながるプリントサービスを標準採用 2024-04-25T08:08:35+09:00
■外国にルーツを持つ子どもの学習支援を行うことで、自己肯定感を育成し将来設計ができるよう学力の向上を図る

　文部科学省が実施した調査の結果、日本語指導が必要な外国籍の児童生徒数は全国で47000人を超え、約10年間で1.8倍増とその人数は大きく増加している。また、今後在留外国人が増えることが予想され、その子どもたちの数も増えていくであろうと考えられる。同調査においては日本語指導が必要な中学生や高校生の進学率は全中学・高校生の進学率に比べ低く、退学率は高い傾向にあり、これには日本の学校において学習についていくことが出来ないなどの背景が考えられる。
　日本語教指導が必要な子どもたちやその保護者が抱える課題に対応し、学習支援などのサポートを行うことで、学習意欲や理解の向上を目指すと同時に自己肯定感の育成を目指し、将来設計に結び付けていけるよう業務を行う。[記事全文]]]> サクシード　外国にルーツを持つ子どもに対する学習支援事業を東京都足立区より受託 2024-04-24T08:05:31+09:00
　2024年度の国公立大学の入試結果をみると、東京工業大学は前期全体の志願者数は、前年度比96％の3,982人だった。募集区分ごとの志願者（前年度比）は、理学院758人（99％）、工学院1,435人（100％）、生命理工学院301人（97％）、物質理工学院453人（116％）、環境・社会理工学院400人（97％）、情報理工学院635人（75％）。

　首都圏の私立大学では、2024年度から医学部医学科の一般選抜で募集人員を5名減員した東京医科大学が、一般選抜全体の志願者が3,160人、合格者が247人で倍率12.8倍。共通テスト利用選抜を含めた全体では、志願者4,162人に対し、合格者301人で、倍率13.8倍。志願者数は前年度と比べ、一般選抜が106％、共通テスト利用選抜が101％の合計105％に増加した。

　関西圏の私立大学をみると、関西学院大学は一般選抜全体の志願者が3万3,197人、受験者3万2,405人、合格者1万2,378人、倍率2.6倍、志願者数は前年度比116％。大学入学共通テスト利用入試を含めた一般選抜全体では、志願者5万2,624人、受験者3万8,685人、合格者1万9,322人、倍率2.7倍、志願者は前年度比120％。

　なお、未判明・未公表の募集区分や項目は空欄になっており、2024年度の結果は志願者数のみの場合や、空欄となっている大学もある。掲載情報は4月11日時点のもので、今後判明次第、更新される予定。[記事全文]]]> 河合塾　国公私立大の一般入試結果を公開 2024-04-23T08:29:15+09:00
サクシードの日本語教育サービス
https://www.nihongo-kyoushi.jp/[記事全文]]]> サクシードが、外国人研究員および研修生向け日本語教育研修業務を国立研究開発法人理化学研究所、国立研究開発法人情報通信研究機構、国立研究開発法人物質・材料研究機構より受託 2024-04-19T08:01:54+09:00 　この制度は、環境省が企業による環境保全の取組を促進するために2008年に設立した制度。企業が環境大臣に対し、地球温暖化対策、廃棄物・リサイクル対策など自らの環境保全に関する取組みを約束し、環境省による審査を経て、環境大臣がその企業が、環境の分野において「先進的、独自的でかつ業界をリードする事業活動」を行っている企業（業界における環境先進企業）であることを認定するもの。
　今回の認定ではベネッセを含む28社が新たに認定され、現在の認定企業は計94社となった。
▶環境省「エコ・ファースト制度」HP：https://www.env.go.jp/guide/info/eco-first/kijun.html
■ベネッセの「エコ・ファースト」の約束（概要）
　● 2018年を基準としたスコープ1,2削減率 2030年52.8% 2041年100% 2050年100％
　● 2018年を基準としたスコープ3削減率 2030年14.8% 2050年39.4%
　● 未来を生きる子どもたちに美しい地球を残すための＜学習専用タブレットリユース＞促進
　● 商品/サービスを通じた環境教育実施 発達段階に合わせた環境コンテンツ提供
　　（「こどもちゃれんじ」「進研ゼミ 小中高校講座」などで展開）

【学習専用タブレットリユースの概要】
　不要になった「進研ゼミ」の＜学習専用タブレット＞は、廃棄せずに再整備のうえでリユースすることで、環境への負荷を軽減している。外観チェックのうえ、顕著な汚れ・傷が残り、リユースに適さない製品をあらかじめ選別したうえで、製造工場に戻して内部データを完全に削除して初期化し、工場出荷時と同様の状態にする。その後、外装クリーニングを行ったうえで、あらかじめ同意と理解を得た顧客へ再度出荷される。タブレット1台のリユースで、杉の木5本強が1年間に吸収するCO2排出を回避することができると試算している。[記事全文]]]> ベネッセコーポレーションが環境省の定める「エコ・ファースト企業」に認定 2024-04-15T07:56:17+09:00 　インド側から日本へ送り出す人財の需要が今後ますます拡大することを踏まえ、ナビス社では日本人ネイティブ講師のさらなる増員に加え、インド人の日本語話者を日本語講師として養成する計画を進めている。
　学研ホールディングスはグループ内の教育系・介護系事業において長年、講師の研修、さまざまな教育コンテンツの開発を行ってきた。
　両社が協業することで、インドを始めとする海外で、ネイティブ・ノンネイティブ双方の人財を日本語講師へと養成する仕組みを開発していく。また日本語教育で、送り出し人財を効率的に育成し、人財が不足している業界に優秀なインド人財を継続的に送り出していくとともに、日本国内のあらゆる業界で増加している外国人労働者が活躍するために必要な日本語教育の仕組みづくりを目指す。[記事全文]]]> 学研ホールディングスとインドのナビスヒューマンリソーシズ社が、日本で働くインド人のスキル強化教育・キャリア開発へ向け協業開始 2024-04-15T07:56:00+09:00

▼京都府の子育て支援プロジェクト「産学公連携京都ママ・パパ応援プラットフォーム事業」
https://www.pref.kyoto.jp/kikaku/kosodate/mamapapapf.html
▼株式会社みんがく　
https://mingaku.net/
▼教育に特化したAIプラットフォーム「スクールAI」
https://school-ai.mingaku.net/


産学公連携京都ママ・パパ応援プラットフォーム事業
　全国的に不登校児童生徒数は増加しており、学校以外で不登校児童生徒を支援するフリースクールや学習塾等では、学校での授業を補うためのより手厚い学習支援が求められるが、人手不足の影響等により、児童生徒へのサポートが不十分となっている。 そこで、子どもの思考プロセスを可視化しながら学習支援ができる生成AI学習支援ソフトを活用し、個別指導のようなAIコーチングを実現することで、学習塾の負担を増やすことなく、不登校児童生徒の学習の質を向上させる検証を行った。
（期間：令和6年3月1日～令和6年3月13日）

新しい教育の可能性と実証実験の意義
　不登校児童生徒への個別最適化された教育は、特に学校から離れがちな生徒にとって不可欠だ。生成AIの力を利用して教育現場の人材不足を補い、教育格差を緩和することを目指していく。この実証実験のもたらす意義は、全国に先駆けて生成AIの教育利用を用いた事例として、子どもたちへの支援の道を広げていくという観点からも重要だ。

京都府との連携
　京都府の産学公連携プラットフォームにおいて、今回のプログラムでは教育格差の解消を目指し、子どもたち一人ひとりに合わせた学習支援を実現している。この取り組みは、地域コミュニティにおける教育資源の最適化と、全ての子どもたちが高品質な教育を受けられる権利の保障を目的としている。

「NANDE」は、先進的な生成AI技術を用いて学習者のニーズに応じた教育を提供する。このツールは、生成AIを活用して個別最適化された指導と対話を実現し、画像認識やパーソナライズされた学習サポートを行う。これにより、教育者は生徒一人ひとりの理解度や進捗を評価し、最適な学習プランを提案できるようになる。


　株式会社みんがくは、今回のプロジェクトの成果を基に、教育分野における生成AI利用の可能性を研究していく。学習者に個別化された指導を提供し、多様な学習スタイルや能力を持つ生徒全員が等しく利益を得られる教育環境を実現することを目標としている。特に、リモート学習や自立学習が重視される現代において、「NANDE」のようなツールは、生徒が自宅で自ら学習を進める際にも、教室での学習をサポートする際にも重要な役割を果たすことができる。さらに、さまざまな教育機関との連携により、より包括的な教育改革を推進し、生成AI教育の質の標準化を目指していく計画だ。このように、長期的な視点を持ちながらも、教育の現場で直接的な影響を与える生成AI技術の実用化を進めていく。[記事全文]]]> 株式会社みんがくがKanauuu合同会社と共に、京都府の子育て支援プロジェクトで生成AIアプリを活用した実証実験を実施 2024-04-12T08:01:32+09:00 [記事全文]]]> ヒューリック、リソー教育を子会社化　投資160億円で教育事業拡大 2024-04-11T08:10:13+09:00
　新任取締役候補者の選定理由
　東京個別指導学院は、新任取締役候補者の選定において、各候補者の専門知識と経験を活かし、経営戦略の推進と業務効率化を図ることを重視している。候補者はそれぞれ学習塾経営、人事・組織、IT、マーケティングの分野で幅広い知見を持ち、経営に独自の視点を提供することが期待されている。[記事全文]]]> 東京個別指導学院　組織変更と新役員を発表 2024-04-11T08:09:53+09:00