去る９月２０日（木）、AP大阪駅前にて、（株）エデュケーショナルネットワーク（EN社）は、関西の教育関係者には恒例となった「２０１９年度中学入試情報セミナー」を開催した。
今回のテーマは「２０１９年度関西地区中学入試の展望」。入試日程の変更状況、私学の新設コース・コース改編の状況などを中心に、EN社の藤川享氏による最新の関西の入試状況の分析を時間の許す限り解説していく。この時期に、ここまでまとまった関西の中学入試に関するセミナーを実施するのが稀であることもあり、関西地区の学校関係者、塾・教育関係者の多くが参加し、注目の高さが伺える。その様々な関西地区の入試分析の中でも、変更があった点として挙げられるトピックの一つが、「中学入試の選抜方法の多様化」についてだ。
藤川氏によれば、入試教科で４教科必須の受験校は、２０１９年度には関西の私学わずかに４校のみで、ほとんどの私学が受験科目の選択制を取り、この傾向は続くとのこと。また、入試科目に英語を課す私学についても、ここ数年で右肩上がりに増加。特に英検等の資格優遇制度を活用する私学の数に関して言えば、２０１８年度の２６校から２０１９年度は４２校と急増。ここ数年で関西地区でも英語を入試に活用する素地が出来たようだ。
また、首都圏を中心に広がりを見せていた「インターネット出願」。関西地区の私学でもここ数年で急激に広がりをみせているようだ。関西でも１４２校中７６校もの導入が進んでいる。実際、三菱総研DCS（株）が開発・運用し、EN社がリリースしているインターネット出願システムの「miraicompass」は、首都圏だけではなく、近畿圏の導入校もここ数年で増えている。
藤川氏は「英語教育にとどまらず、『スポーツ・クラブ活動』、『キャリア教育』、『ICT』、『２１世紀型教育』などのキーワードで新しい教育を導入する学校が増えてきた。学習塾でも従来の中学受験進学対策だけではなく、『小学校向け英語コース』、『スポーツクラブ』、『パソコン教室』などの新しいカリキュラムを追加する学習塾も増えつつある。この一連の動きを進めることで、中学入試の市場の裾野が広がる可能性が高まり、最終的には中学入試市場の活性化につながるように、われわれもその橋渡しをしていきたい」と締めくくった。
２０２０年まであとわずか。各地域の中学入試に関しても、より具体的な対応が求められる段階にきているようだ。
