朝日新聞（12月9日付）では複数の大学が「IR」で新たな大学調査に拡げようという取り組みが紹介されている。
IRという言葉が大学の間で使われ始めている。報道の世界でIRといえば調査報道（Investigative Report）だが、大学の世界では機関調査（Institutional Research）となる。大学のさまざまな情報を把握・分析して数値化、標準化するなどし、結果を教育や研究、学生支援、経営などに活用することを意味するという。
大学には多面的な機能がある。だが大学自身がその実態をつかみ切れず、学内で共有できていないことが多い。そのため自分を調査して分析し、さまざまな改革に生かそうという試みがIRだ。ただ、IRの結果を他大学と比較して客観化、相対化しながら問題点をみつけなければ、改革の役にはたちにくい。だからこそ共同調査という手法が生きてくる。
同志社、北海道、大阪府立、甲南の4大学は共同でIRを進め、加入大学をさらに増やしていくことを考えている。12月4日に同志社大学でIRシンポジウムが開かれ、4大学がその意義を強調した。
