教育出版の株式会社旺文社（本社：東京都新宿区、代表取締役：生駒大壱）は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態を調査するため、全国の高等学校を対象にアンケートを実施した。計1,238校からの回答をもとに、ICTの教育利用に関する全国的な傾向について分析した結果を公開した。
【調査結果サマリ】
●タブレット型PCを1台以上導入している高等学校は33.0％で、昨年から微増
ICT活用機器として注目されているタブレット型PCを、校内に1台以上導入している高等学校の割合は、全体の33.0％となった。昨年度調査結果の29.6％から3.4ポイント増となった。
●タブレット型PC導入校・導入予定校は「生徒1人1台配備」が増える傾向
タブレット型PC導入校のうち、「生徒1人に1台配備」している高等学校の割合は16.9％となり、昨年度調査結果の8.6％から倍増となりました。今後、タブレット型PCの導入予定がある高等学校でも、半数近くが「生徒1人に1台配備」を見込んでいる状況だ。
●タブレット型PC導入校が抱える課題のトップは「教員の活用スキル引き上げ」
タブレット型PC導入校に端末の活用状況について調査したところ、導入校の44.9％が「活用できていない」と答えている。なかでも、課題として挙げられた回答は、昨年度に引き続き、「教員の活用スキルの引き上げ」が最も多い結果となった。端末の効果的な活用方法に対して、課題意識を持つ教員が多いことが伺える。
■高等学校でのICT機器と無線ネットワークの利用状況
全国の高等学校で、現在どのようなICT機器を導入しているか調べたところ、最も多い回答は、昨年同様「電子黒板・プロジェクター」（73.3％）となった。生徒自身が使用する機器については、61.9％が据え置きタイプのPC（デスクトップ型）を、58.7％が持ち運び可能なPC（ノート型・タブレット型の合計）を導入していると答えている。
一方で、高等学校でのネットワーク環境の整備状況について調べたところ、エリアの大小に限らず「無線でのネットワークを使用できる」と答えた高等学校の割合は合計で44.9％に留まり、持ち運び可能なICT機器をネットワークに繋げて活用できる環境の構築には、まだ課題があるといえる。
■高等学校でのタブレット型PCの配備状況
ICT活用機器として注目されているタブレット型PCの導入状況をみると、配備台数に限らず導入済みと回答したのは全体の33.0％となり、昨年度調査結果の29.6％から3.4ポイント増となった。（図1） 高等学校での端末配備が、少しずつ浸透してきていることが伺える。なお、導入の割合は私立高等学校でより高く、全体の増加傾向を牽引している状況だ。
また、導入校に対し、端末の配備状況の内訳を調べたところ、「生徒1人に1台配備」と答えた高等学校の割合は16.9％となり、昨年度調査の8.6％から大幅増となった。今後、タブレット型PCの導入予定があるとする高等学校でも、49.7％が「生徒1人に1台配備」を見込んでいると答えており、「タブレット1人1台運用」に向けた顕著な傾向が見られた。
■高等学校でのタブレット型PCの活用状況
台数に限らずタブレット型PCを既に導入している高等学校に対して、端末の活用状況について調査したところ、全体の44.9％が、「あまり活用できていない」あるいは「まったく活用できていない」と回答しており、導入後の効果的な活用について課題があることもわかった。
また、どのようなことに課題を感じているかという調査では、「十分な端末数の配備（60.3％）」・「ネットワーク環境の整備（58.1％）」といった、ハードウェア・環境面についての項目を押さえ、「教員の活用スキルの引き上げ（77.3％）」が、最も回答数を集めました。
「教員の活用スキルの引き上げ」の回答割合は、昨年度調査結果の75.5％から更に上昇しており、広がる端末導入の傾向に比例して、教員側の課題意識も同時に高まっていることがわかる。
＜高等学校アンケート調査実施要領＞
調査テーマ ： 全国の高等学校におけるICT活用状況についての調査
調査目的 ： 高等学校現場におけるICT機器の導入ならびに
ICT関連サービスの活用状況の実態を調べ、導入拡大・継続運用のための課題や、
今後必要とされるサービス内容を把握する
調査対象 ： 旺文社独自リストに基づく全国の国公私立高等学校 計5,033校
＊中等教育学校を含む／高等専門学校・高等専修学校を除く
調査方法 ： 対象校に対してアンケートDMを送付し、FAXおよびWebページにて回答を受け付け
調査規模 ： 全1,238校からのアンケート回答結果を分析
調査時期 ： 2017年12月下旬～2018年1月中旬
調査発表日 ： 2018年2月26日
■教育ICTサービスに寄せられる期待
現場での運用に課題を抱えつつも、昨今の教育改革の流れの中で、高等学校での教育ICTサービスの活用には、大きな期待が寄せられている。
実際に導入を検討している高等学校からは、「教育の質が変わる期待感がある」、「大学入試の新制度に対応できる情報支援システムを利用したい」といった声も聞かれており、運用における課題をクリアする意義は大きいと考えられる。
【会社概要】
社名：株式会社 旺文社
代表者：代表取締役社長 生駒大壱
設立：1931年10月1日
本社：〒162-8680 東京都新宿区横寺町55 ／ TEL： 03-3266-6400
事業内容：教育・情報をメインとした総合出版と事業
