NPOカタリバ、EdTech企業3社のデジタル教材活用 企業からの無償提供受け


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その他 NPOカタリバ、EdTech企業3社のデジタル教材活用 企業からの無償提供受け

配信元:私塾界 06月18日07時59分

認定特定非営利活動法人カタリバ(東京・杉並区、今村 久美 代表理事)は、生活困窮・不登校・外国籍など、さまざまな環境にハンデを抱える子どもたちへの支援事業において、オンラインを活用した学習支援・伴走を行っている。これらの支援に賛同する複数企業から、各社のデジタル教材を無償提供を受けたことを発表した。

■教材ラインナップ(五十音順)


※これらの教材はすべて無償でカタリバの困難な環境の子どもたちに提供される。
これらのデジタル教材活用により、一人ひとりの学習レベルや速度に合わせた、個別最適された学習支援を実現し、子どもたちの未来の可能性を広げるサポートにつなげていく。

■教材提供会社からのメッセージ(敬称略)

〈atama plus株式会社〉代表取締役CEO 稲田大輔
atama plusは、教育を通じて社会を変え、自分の人生を生きる人を増やすことを目指しており、キッカケプログラムの理念に賛同しました。コロナ禍の影響も受け教育格差が広がる中、格差の是正に向けた取り組みに少しでも貢献したく、この度の無償提供を決定しました。カタリバとともに、多くの子どもたちに学びの機会を届けてまいります。

〈株式会社COMPASS〉代表取締役CEO 小川正幹
全ての子供たちにより良い”学びの環境”を届けたい、そういった想いでQubenaを開発しています。この想いにいたったきっかけの一つが現場で目の当たりにした教育格差でした。
とは言え、一企業の努力だけでは様々な状況に置かれた子供たち全員により良い”学びの環境”を届けることは難しく、今回昨年度に続いてカタリバさんの活動に参加できることをとても嬉しく思います。
Qubenaでの”個別最適な学び”は、ハンデを抱える子供たちにこそ、より効果があると考えています。Qubenaの提供が少しでも日本における教育格差の解消に繋がればと思います。

〈株式会社すららネット〉代表取締役 湯野川 孝彦

すららネットは、ICTを活用し「教育格差」という社会課題の解決を目指しています。「貧困」は教育格差を生み出す一つの要因と考え、国内外で経済的に困難な家庭への学習機会の提供に取り組んでいます。これまでも東日本大震災被災地域への「すらら」提供や、コロナ禍における学校休校時の無償提供も実施してきました。このたびカタリバ様が実施する子どもたちへの支援事業に賛同し「すらら」を提供することとしました。今後も、学習機会の提供を通じ、子どもの学力や生きる力の向上を目指し、格差是正に向け取り組んでまいります。

私塾界

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