文部科学省による調査で保護者の収入が多い家庭、教育支出が多い家庭ほど子どもの成績がよくなる傾向があることが２００９年８月４日に確認された。調査は委託を受けたお茶の水女子大学の耳塚寛明教授らが全国学力調査の結果を分析した。年収によって正答率に最大約２３ポイントの差がついたほか、塾や習い事などの支出が「ない」という家庭と「５万円以上」という家庭では、最大約２７ポイントの差がついていた。
全国学力テストの結果と親の所得の関連を追った調査は初めて。絵本の読み聞かせなども成績向上に効果があり、耳塚教授は「経済格差が招く学力格差を緩和するカギになる」と話している。
調査は、お茶の水女子大の耳塚寛明教授らの研究班が２００８度、約６千人の小学６年生について実施。保護者にも年収をたずねて相関関係を分析し、結果を公表した。
調査結果によると、国語のＡ問題（知識中心）は年収２００万円未満の家庭のこどもは正答率が５６．５％。、年収が上がると、正答率もほぼ右肩上がりに上昇していた。１２００万円以上１５００万円未満の層は７８．７％に達した。国語Ｂ（知識の活用中心）、算数Ａ、算数Ｂでも傾向は同じで、年収によって最大約２０～２３ポイントの差があることが分かった。ただし、１５００万円以上では正答率が微減に転じた。
■お茶の水女子大学：耳塚寛明教授の研究調査結果
http://www.ocha.ac.jp/topics/h181106.html
