文部科学省による調査で保護者の収入が多い家庭、教育支出が多い家庭ほど子どもの成績がよくなる傾向があることが２００９年８月４日に確認された。調査は委託を受けたお茶の水女子大学の耳塚寛明教授らが全国学力調査の結果を分析した。年収によって正答率に最大約２３ポイントの差がついたほか、塾や習い事などの支出が「ない」という家庭と「５万円以上」という家庭では、最大約２７ポイントの差がついていた。
小学６生の正答率 世帯年収差で学力が比例する傾向 文部科学省
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