大阪大学（大阪府吹田市）は１４日、公益財団法人日本財団と「日本財団・大阪大学感染症対策プロジェクト」を今後１０年間実施すると発表した。
発表によるとこのプロジェクトは、新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）の流行で明らかになった社会課題に対して、今後も起こり得る感染症危機において、人々の「いのち」を守り、社会・経済活動を維持するための感染症研究基盤を整備するもので、日本財団から大阪大学に対して総合研究開発拠点の整備費を含め、２３０億円の助成が行われる予定だという。
大阪大学は、２０２１年４月に設置した感染症総合教育研究拠点を中心に、国内外の研究機関、産業界とのオープンイノベーションを推進し、これらの社会課題解決に向けて科学的エビデンスに基づく情報の発信、感染症研究基盤の強化及び感染症医療人材の育成等を行うという。
■日本財団との連携による感染症対策大型プロジェクト始動！
https://www.osaka-u.ac.jp/ja/news/topics/2021/9/20210914001
